HOME

2025年には、いわゆる「団塊の世代」が75歳に到達し、高齢者が25％になると言われています。

日本は、医療の発展などによって寿命が延び、世界でもトップクラスの長寿社会になりました。

同時に、少子化が進み、現役世代の減少は、すなわち働き手の減少を意味します。

少子高齢化の話題になると、年金についての話がよく持ちあがりますが、医療の立場にたって考えれば、患者様の中心になりうる高齢者は増えるにつれ医療費の高騰を抑えるために、国は診療報酬を減らす傾向を強めるでしょう。

一方、看護師などの医院スタッフとなる現役世代は減り、人材の確保、という点で難しくなることも予想されます。

さらには、インターネットやＳＮＳの発展で情報のやり取りが密になり、噂や評判が広がりやすくなっていること、情報が比較的簡単に手に入ること、などから

医院も「選ばれる時代」に入ったことは言うまでもありません。

このような流れの中で、日常診療を行いながら、医院運営の舵を取ることは大変難しい時代になっていることは容易に想像できます。

少子高齢化の波は、医療以外でも例外ではなく一般的な企業では、社内・社外のアドバイザーを活用し、企業体としてどう進むか、試行錯誤しています。

しかし、医療機関、とりわけ医院にとってのアドバイザー的存在をお持ちのところは非常に少ないように感じます。

顧問税理士、顧問弁護士、顧問社会保険労務士など運営業務に関連する顧問をお持ちの医院は多いと感じますが、本当の意味で、運営に関するアドバイスを受けられるかどうか、特に困ったこと、悩ましいこと（特に人に関することや対患者トラブルなど）に関しては、なかなか相談先が見つからないのが、実情ではないでしょうか。

院長先生も人間です。悩みがあって当然です。
診療と経営のバランスを、私と一緒に支えませんか。

私と一緒に悩んでみませんか？

一人で支えるのは本当に大変です。

どうぞお気軽にご相談ください。